動画広告を始めるにあたって参考になる記事～概要から委託先の選定基準まで～

昔に比べて最近よく耳にするようになった動画広告。ただ、名前は知っているけれど、実施はしていない、もしくはやり方が分からないという方はまだまだ多いのではないでしょうか。そのような悩みをお持ちの方に、こちらでは動画広告の基本を簡潔にご紹介致します。今後のあなたのプロモーションに下記内容を役立てて頂ければ幸いです。

動画広告の種類と特徴

動画広告には主に4つの種類があります。ここでは、それぞれの特徴について解説します。

インストリーム動画広告

インストリーム動画広告とは、YouTubeのような動画コンテンツの中に掲載される動画広告のことです。動画の視聴中に広告が流れるため、音声や映像、文字など様々な形で情報を伝えることができます。インストリーム動画広告には、広告を再生したあと数秒でスキップできるスキッパブル広告と、スキップできないノンスキッパブル広告の2つがあります。

インバナー動画広告

インバナー動画広告は、Webサイトのバナー広告を掲載する箇所に表示される動画広告のことです。インストリーム動画広告と違い、インバナー動画広告が配信されるのは、動画サイトに限りません。広告の配信先の選択肢が多くなるため、普段あまり動画を見ないユーザーに対してもアプローチができるでしょう。

インリード動画広告

インリード動画広告は、WebサイトやSNSにあるコンテンツやタイムラインの途中に掲載される動画広告です。ユーザーがサイトをスクロールしている際に、記事などのコンテンツの途中にある動画広告が表示されると再生が始まります。動画を最初から見てもらえるほか、静止画による広告に比べてユーザーの目を引きやすいという特徴もあります。

インフィード動画広告

インフィード動画広告もインリード動画広告と同様に、WebサイトやSNSのコンテンツやタイムラインに表示されます。どちらも動画を使った広告であり、コンテンツとコンテンツの間に表示されるという特徴があります。しかし、「インリード」が動画をフォーマットとした広告を指すのに対し、「インフィード」は動画と静止画、両方のパターンを指すことがあります。

動画広告の3つのメリット

動画広告には、テキスト広告や静止画広告にはないメリットがあります。ここでは、動画広告を利用する3つのメリットについて解説します。

1.情報やイメージが印象に残りやすい

見ている人の頭の中に印象が残りやすいのが、動画広告のメリットです。動画の方が文字や静止画よりもインパクトがあります。そこへ映像や音を組み合わせることで、言葉では説明しづらい商品のイメージや使用感なども伝えられます。長く記憶に残ることで、後になって商品を思い出すきっかけも生まれやすくなります。

2.テキスト広告よりも多くの情報を伝えられる

動画広告は、静止画と比べて約5,000倍の情報量があると言われています。動画広告を利用すると、テキストのみの広告よりも多くの情報を伝えられるようになります。また、商品の使い方やメリットなど、文字だけではうまく伝えられない情報も、映像や音声で簡潔に伝えられます。

3.拡散力があり話題になりやすい

動画には、TwitterなどのSNSやYouTubeなどで拡散されやすいという特徴があります。注目や話題を集めた動画広告は、ユーザーによってネット上に拡散されるでしょう。この「バズる」という現象は、テキスト広告にはないものです。うまくいけば、一気に大勢の人に動画広告を見てもらうこともできるでしょう。

動画広告の効果測定方法

ここでは、動画広告で効果測定を行う際の方法について解説します。実際に測定を行う手順の参考にしてください。

動画広告を配信する目的を明確にする

動画広告を作成するにあたっては、なぜその広告を配信するのか、目的を明確にしましょう。動画広告はメリットも多いですが、目的が定まらないまま配信してしまうと効果も十分には得られません。動画を作る前に、まずは「商品の認知度を高める」「商品の購入を検討してもらう」「問い合わせてもらう」など、自社が動画広告で何を得たいのかを明らかにします。

動画広告の役割に合ったKPIを決める

目的を定めたら、目的を達成するためのKPI（Key Performance Indicator：重要業績指標）を設定します。KPIとは目標の達成度合いを測るための指標で、継続的に計測するものです。例えば、商品を認知してもらうことが目的であれば、動画広告の視聴回数や表示回数がKPIとなります。

分析ツールを使って効果を測定する

目的とKPIが定まったら、実際に広告を配信します。配信後は分析ツールを活用して、目的に対してどのくらい達成できているのか確認してみましょう。主な分析ツールには「Google 広告」や「YouTubeアナリティクス」「Facebookオーディエンスインサイト」などがあります。

分析結果とKPIを照合して改善を重ねる

分析ができたら、実際にKPIと照らし合わせてみます。どの部分が達成していて、どの部分が未達成なのかが分かるはずです。達成できている部分はそのままに、不十分な箇所は修正や改善を行っていきましょう。なお、結果が不十分であってもKPIは継続して測定することが重要です。KPIは安易に変更しないようにしましょう。

動画広告の効果測定に用いる指標

効果測定では「再生回数」や「完全視聴率」「CV（コンバージョン率）」「クリック数」などが指標になります。ここでは、それぞれの特徴について解説します。

1.再生回数（視聴回数）

再生回数とは、動画広告が何回視聴されたのかを示す数値です。再生回数が多ければ多いほど、多くの人に見てもらったことになります。大勢に視聴されたのであれば、広告としての宣伝効果もあったと考えることができます。YouTubeは30秒以上視聴、Twitterは50％以上ある状態でといったように、媒体ごとに再生回数の数え方は異なります。

2.完全視聴率

完全視聴率とは、表示された動画広告が30秒以上、もしくは最後まで視聴された割合を示します。いくら再生回数が多くても、動画の冒頭部分しか見られていないのであれば、宣伝効果はあまり高くないと考えられます。完全視聴率を高めるためには、動画の最初の部分で見ている人に興味を持たせる内容にするのがポイントです。

3.CV（コンバージョン）率

CV率は、動画広告を見た人のうち、実際に商品の購入や問い合わせ、資料請求など広告の成果につながった数値を示します。CV率はCV数をクリック数で割ることで求めることができます。クリック数は多いのにCV率は低い場合は、商品と広告とのイメージのズレや、商品の申し込みページなどのユーザビリティが低いといったことが考えられます。

4.クリック数

クリック数とは、動画広告を見た人が広告をクリックした回数を表す数値です。視聴者が動画広告をクリックするということは、広告に興味を持ってもらえた、商品やサービスを魅力的に感じたということです。クリック数を表示回数で割った数値がクリック率となります。クリック率を上げるには、関連キーワードや動画の内容、配信する媒体を見直しましょう。

動画広告の出稿先の選び方

動画広告の出向先は、各プラットフォームの機能や、利用しているユーザーの特徴を見て選ぶようにしましょう。

YouTube

国内外で利用されている媒体で、幅広い層にアプローチすることができます。ユーザーの属性を設定して配信できるので、ターゲティングがしやすいです。

Twitter

リアルタイムで情報を得られるSNSです。速報性が高いので、バズることがあれば、広告費に対して大きな効果を得ることができるでしょう。

Instagram

若年層を中心としたユーザーがスマートフォンで利用しています。「インスタ映え」を意識して、見栄えのよい動画を目指すとよいでしょう。

Facebook

プラットフォームの中でも、最も年代のバランスがよいとされています。若年層だけでなく、ミドル層以上をターゲットにしたい場合によいでしょう。

動画広告の制作費用はどれぐらい掛かるのか？

概要をご説明したところで、動画広告を始めるにあたって委託を検討する場合に気になるのが費用面です。動画広告は動画サイトなどで再生されるインストリーム動画広告を指すのが一般的です。

Youtubeなどを視聴していると動画再生画面に大きく表示される広告がインストリーム動画広告と呼ばれます。インストリーム動画広告以外にも自社サイトにアップするプロモーションCMなども動画広告と呼ばれる場合も多くあります。

そんな動画広告にはいったいどれぐらいの制作費用が掛かるのが一般的なのでしょうか？

動画広告は制作方法に様々な手法があり、一概にどれぐらいの価格帯かというのは伝えるのが難しいというのが正直なところですが、テレビCMの制作費に比べるとシンプルな演出でも効果が見込みやすいことから、テレビCMより安い価格帯で動画広告は制作できるのが一般的です。動画広告の制作費は最も安い価格帯：10～30万円前後、一般的な価格帯：40～80万円というのがおおよその相場です。

撮影に使用するカメラの台数・芸能人のキャスティング・演出のデザイン・アニメーションの多用などの要求が増えれば増えるほど青天井で制作費が高くなってしまいます。

自主制作と比べて制作会社に依頼するメリット

動画広告の制作に思ったよりも費用がかかるな…と感じた方も中にはいるのではないでしょうか？

「そんなにお金を掛けるくらいなら自主制作でもいいのでは？」

と考える人も多いかもしれません。しかし、自主制作では様々な部分でトラブルが発生しやすくなってしまいますのであまりおすすめはできません。

自主制作の場合、企画・撮影・編集といった部分のスキルを習得しなければ、視聴者の注目を集められる効果的な広告を作成するのが難しいというのが現実です。撮影用のカメラを買うだけでも十数万円はかかってしまいますし、カメラの扱いに慣れるにも時間がかかり、人件費がかさんでしまいます。

トータルでのコストなどを考えると、圧倒的に制作会社に依頼したほうがお得と言えるでしょう。映像制作のプロに制作を依頼すれば、機材はプロクオリティのものを使用していますし、スキルも信頼できるものを持っています。継続的に動画広告の制作を続けていくなどの明確な目的がなければ、大抵の場合において制作会社に依頼したほうがコスト・クオリティともに優れたものとなるでしょう。

制作会社選びについて

動画広告は制作会社に依頼するのがおすすめですが、制作会社の選定は慎重になったほうがいいでしょう。

なぜなら、映像制作の場合は価格だけで決めてしまうと思っていたよりも低いクオリティでものが出来上がってしまう場合もあるからです。

例えば、同じ依頼内容でA社とB社に見積もり依頼をするという場合であっても、A社の見積もりは30万円でB社の見積もりは50万円だったという場合も珍しくありません。しかし、ただ安いからといって依頼先をA社に決めてしまうというのはおすすめしません。

こういった場合には制作会社の制作事例とにらめっこして、出来上がってくる動画の仕様がどういったものなのかを問い合わせて、できる限り完成形を想像できるようにしてから依頼先を決めるようにしましょう。

出来上がってきてから「思っていたものと違う」となってしまっても遅いので、しっかりと制作会社の見極めはするようにしましょう。

動画広告の制作費用を抑えるには？

動画広告の制作費用を抑えるには、制作する広告になにが必要なのかを見極める必要があります。

特に費用がかかりやすいのが撮影・アニメーション・編集です。撮影に使用するカメラの台数やドローンなどの特殊カメラなどが増えてくると、どんどんと高額になっていきます。

特殊な撮影は面白く感じてしまい、ついついやってみたくなりますが、その広告に本当に必要か見極めることが大切です。アニメーション・編集は細かい演出を加え始めてしまうと費用がかさんでしまいます。

安くあげたいのであればできるだけ避けるべき内容です。アニメーションを利用する割合は最低限に留めておきましょう。編集においても最低限の表現に必要なものにとどめておくことをおすすめします。

まとめ

動画広告は、静止画やテキストを使った広告よりも、見ている人の興味や関心を引きやすい広告です。情報をよりしっかりと伝えることができるので、うまくいけば大きな効果が得られるでしょう。一方で、動画制作のノウハウが必要なほか、PDCAを回し続ける必要があるなどいくつかの課題もあります。

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