デジタルマーケティング最新動向2021

75.5％がデジタルマーケティングは「ビジネスに貢献している」

調査テーマ：大企業のデジタルマーケティングへの取り組み実態と課題調査　　実施：2019年10月　株式会社富士通総研　経済研究所調べによる　

上記はデジタルマーケティングの代表的な手法やツール20項目について利用状況を複数選択で尋ねたところ、その利用率は、インターネット広告76.1％、SEO（検索エンジン最適化）やSEM（検索エンジンマーケティング）などのWebサイト最適化71.6％、ソーシャルメディア(SNS)・マーケティング69.0％だった。

※SEOとは検索結果の表示順位を向上させてサイトへの流入数を増やすための施策、SEMは検索エンジン上で行うマーケティングを総称したもの

上記データは、調査対象としては大企業のデジタルマーケティングへの取り組み実態をテーマにしたものですが、実施は2019年10月コロナの影響を受けていない時期のデータです。

コロナ禍の影響を受けた現状では中小企業もデジタルマーケティングを積極的に取り入れていかなければなりません。そこで、中小企業も活用できるデジタルマーケテング最新動向をご紹介します。

デジタルマーケティングとは

デジタルマーケティングとは、デジタルコンテンツ（Webやメール、アプリ、動画など）を活用したマーケティングのことです。

BtoBにおいても、デジタルマーケティングが活用されており、オンライン上で新規の顧客を獲得→　お客様の行動・興味を見える化→データに基づいた精度の高いアプローチを行い、サービスに対する興味関心を高める→成約に繋げていくといった一連の流れで構成されているデータを活用したマーケティング手法です。

ネット広告

ネット広告とは、インターネット上に展開される広告、インターネット広告の略称で、デジタル広告、オンライン広告とも称されます。

PC上だけではなく、モバイル端末（スマートフォン、タブレット型端末）に表示される広告も含まれます。以下、特にテレビ広告を含むマス広告と比べた時のネット広告の大きな特徴です。※マス広告とは　テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の媒体上で掲載される広告

・セグメント項目をもとにターゲットを絞り広告を配信することで、より広告費用効果を高めることができる
・広告のインプレッション数（表示回数）、クリック数、クリックした後の成果数（コンバージョン以降CV)などが計測できるので、費用対効果が可視化でき※セグメント：ある市場から分割された、似たような性質を持つ顧客層　※ターゲット：1つのセグメントにおいてよりターゲットを絞り込んだ集団

このように、ネット広告により企業のマーケティング活動がより可視化されより戦略的に取り組めるようになりました。さまざまな種類があるネット広告の中でも現在注目すべき広告は動画広告です。

動画広告は2019年に大きく躍進しましたが、2020年のコロナ禍で YouTube など動画視聴の機会が急増したことから、広告の出稿機会がさらに増えました。

それだけでなく、テレビからYouTube への流れが加速し、テレビを主体としていた芸能人が YouTube へ移行したケースも増え、YouTube の媒体価値が格段にあがりました。今後はこの流れがさらに加速していくことでしょう。 YouTube を動画広告でどう攻略するかは広告運用者の腕の見せ所です。

SNS（ソーシャルメディア）

実は大企業よりも中小企業の方が相性が良いSNSマーケティング

実は、SNSマーケティングは大企業よりも中小企業の方が相性が良く、運用に適しています。理由は以下の3点です。 

1. 広告費用を抑えることができる
2. 優良顧客やリピーターなどの自社ファンを育てることができる
3. セグメント広告でターゲットを狙った情報配信ができる

フォローするだけの価値あるコンテンツを投稿する

BtoB企業のSNSアカウントには、フォローする価値のある、有益なコンテンツだけを投稿することにも注意しましょう。

BtoC、BtoBのどちらにおいても、企業アカウントをフォローするのは、興味があるから、情報収集のためと、その目的はさまざまです。しかし特にBtoBアカウントのフォロワーで将来の顧客となるのは、情報収集でフォローしてくれている見込み客です。

「Webサイト×SNS」同時の活用が大切

WebサイトとSNSはそれぞれ得意なことが異なるため、「Webサイト×SNS」とセットで活用することで、より幅広いユーザーに情報を届けたり、新規ユーザーにもサイトに訪問してもらえたりします。

ここで企業が活用している代表的なSNSを紹介いたします。

Twitter（ツイッター）

数あるSNSの中で、ユーザー数が最も多いのがTwitter（ツイッター）です。全世界で、男女問わず比較的幅広い年齢層の方が利用しています。最大の特徴は「拡散力の強さ」です。Twitterは多くの企業が活用しているSNSです。Webサイトや企業ブログへのリンクもしやすいため、企業のSNS開設が初めてという方にも、比較的管理しやすくおすすめです。

Facebook（フェイスブック）

Facebook（フェイスブック）も利用者数が多いSNSです。Facebookの最大の特徴は「実名制」のSNSであることです。多くのSNSは匿名でアカウントを開設できますが、Facebookは実名でなければいけないため、ビジネスシーンにも広く活用できるSNSです。

Instagram（インスタグラム）

Twitterが文章での情報発信に強いSNSなのに対し、Instagramは写真や動画といった視覚的な発信に強いSNSです。この特質を利用し、飲食店や美容、ファッションやフィットネス産業といった業界の商品やサービスに相性が良いです。

LINE（ライン）

LINEは、若年層だけでなく40〜60代といった比較的年齢層が高い方でも日常的に利用しているSNSです。普段使い慣れているという点で、抵抗なくユーザーに登録や利用をしてもらえる傾向があります。しかし、BtoB企業よりBtoCに強いSNSでもあります。

コンテンツマーケティング

中長期的な視点でWeb集客を検討するとき、中小企業の方に注目していただきたいのは「コンテンツマーケティング」です。ここではコンテンツマーケティングが、なぜWeb集客に効果的であるかを解説します。

コンテンツマーケティングとは 

コンテンツマーケティングとは、企業ブログ、動画、メール、eBookといったコンテンツを用いたマーケティング手法です。

なぜコンテンツマーケティングが必要なのか

コンテンツマーケティングが普及した背景には、一方的な売り込み型の広告への違和感や不満が挙げられます。テレビや新聞などの媒体を通してしか情報を得られなかった時代には、こういった売り込み型（プッシュ型）の広告はとても有効な方法でした。 

しかし、わたしたちは今、自らのパソコンやスマートフォンなどの情報端末で、必要な情報を必要な時にダイレクトに検索することができます。そして、自分の意思で情報を見つけて、自らの意思でサービスや商品を比較し、決定したいという欲求があります。 

このように自ら情報収集をする時代では、一方向のコミュニケーションである従来型のプッシュ型広告で集客するよりも、「コンテンツマーケティング」のような、プル型の顧客を引き寄せるマーケティング手法のほうがマッチしており、集客に効果を発揮します。

顧客の問いに徹底して答える

コンテンツマーケティングの成功例として有名なのが、米国のプール施工請負会社「River Pools and Spas」です。同社の施策について伝えるニューヨークタイムズの記事によると、リーマンショックの影響により同社は危機を迎え、コンテンツマーケティングに取り組み始めたといいます。

その結果、広告費は10分の1に削減され、売上を伸ばして危機を脱したというのです。このストーリーで注目すべきは、当時の同社の従業員は20人ほどだったということ。コンテンツマーケティングは大企業でなくても取り組めることがわかります。

ポイントは「専門チームの結成」「即効性を求めない」

ここまで「中小企業がコンテンツマーケティングに取り組む意義は何か」という視点で事例を紹介してきましたが、中小企業だからこそ押さえておいてほしいポイントがあります。それは「専門チームの結成が必要」「コンテンツマーケティングは時間がかかる施策」という2点を理解することです。

まとめ

ここまで、デジタルマーケティングについて案内してきましたが、ネット広告、SNS、コンテンツマーケティングだけでなく、SEOやメールマーケティングにも注力していくことが必要です。

下記リンクより、デジタルマーケティングで新規顧客獲得のための手法を紹介したお役立ち資料も是非ご活用ください。